クレジットカード％　クレジットカード審査項目

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クレジットカード審査項目

クレジットカードの審査をする時に何を調査して、どこを見て判断するのか気になる方が多いと思いますが、審査基準はカード会社によってずいぶん違っています。富裕層を対象としたカード会社と一般を対象としたカード会社では審査基準が違うのは当たり前ですが、たとえば同じ信販系でも審査基準が違う場合があります。

しかし、走り高跳びに例えるとバーの高さは会社によって違いますが、バー自体はどの会社も同じです。つまり判断するポイントはどの会社も大差はありません。このコーナーでは審査を行う項目について個別に解説していきます。

氏名・生年月日

氏名と生年月日はクレジットカード審査をする上で、申込者本人を特定する重要な項目です。氏名のうち氏は変わることがありますが、名と生年月日は変わることがありません。他の項目を考えても絶対に変わるはずがない項目がこの二つとなります。

しかし、クレジットカード審査の経験上同一人物のはずなのに、生年月日が若干違っているケースがありました。多くの場合はコンピューターへの入力ミスが原因ですが、事故暦があるのを隠すためにわざと違う生年月日にしていると思われるケースもありました。

今は本人確認法のおかげで生年月日が確実に確認できるためこのようなことはありません。生年月日に限らず虚偽記載はそれだけで却下されますので注意しましょう。

住所・電話番号

クレジットカードの審査で住所は本人の存在を特定する重要な項目です。電話番号についても本人と連絡を取るためには不可欠な要素となります。

住所・電話番号は転居や転勤により変わるものですが、その都度クレジットカード会社へも届出をする必要があります。当然請求書が届かなければ支払いに影響することもあるので面倒でも届出が必要です。

郵便局で1年間は転送してくれますが、クレジットカード更新の場合は転送されずにクレジットカード会社に戻ってしまい、最悪の場合は行方不明扱いとなってしまいます。　

クレジットカード審査においても電話番号も連絡を取るためには不可欠なもので、特に意思確認の際には電話番号がなければ連絡が取れず、却下となってしまいます。申込の時には電話番号の記入漏れがないように気をつけましょう。

クレジットカード審査では電話番号に居住を確認する意味もありますが、これは固定電話に限られます。携帯電話が普及していて連絡先が携帯電話だけというケースもありますが、賃貸居住の場合が多く定住性を考えると審査上はマイナスの評価となります。

居住形態・年数

居住形態と居住年数はクレジットカード審査では定住性を評価する項目となります。つまり長く同じところにすんでいれば安心という考え方ですが、生活環境の変化や結婚、転勤など転居が必要なことはよくあるためこの項目だけで判断されることはありません。

居住形態とは自己所有、家族所有などやアパート、マンションといった賃貸なのかを判断するものです。自己所有の家に長く住んでいればポイントが高くなりますが、年齢が若ければそのまますみ続ける保証もないため、他の項目と合わせて判断されることになります。20歳で農業、家族所有で居住20年であっても、定住性が高いと判断されないのは常識的にわかることでしょう。

勤務先

勤務先についてはクレジットカード審査では重要な項目のひとつとなります。年収記入欄はありますが裏づけ調査が出来ないため勤務先で判断することが多いのです。もちろん公務員、上場企業、医師、弁護士といった職業がある程度有利なことは間違いありませんが、一般カードの発行においては職種による優劣はほとんどありません。

中小企業や商店勤務であっても勤務先の経営状態まで調べるわけではありません。しかし、その会社や商店が実在しているかどうかという点においては、上場企業などのほうが確認しやすいのは明らかです。

架空の勤務先で申し込みするケースもあるため、勤務先の存在の裏付けは必ず行い、在籍確認の電話により勤務実態も確認します。正社員かアルバイトかの確認もこの時点で行いますので、虚偽記載にはご注意ください。

勤務年数

クレジットカード審査では勤続年数も重要な判断材料となりますが、実際問題としては裏付けを取ることは困難です。年齢や他社利用の記録と併せて判断することになります。

しかし、かといって虚偽申込みを続けていると他社利用の記録と矛盾することがあり、虚偽であることがわかってしまいます。虚偽申込は1件は通っても、その後の申込でいつかはばれてしまうものです。

勤続年数が短くても年齢が若い場合にはさほど問題にはなりません。極端な話では新卒者で内定の場合は勤続年数0でもクレジットカードが発行されます。ある程度の年齢で勤続年数が短かったり、転職が多い場合にマイナス判断となります。

年収

年収はクレジットカード審査においては目安とはなりますが、重要な判断材料とはなりません。貸金のように裏付け資料を提出してもらうわけではないのであくまでも参考程度の項目となります。

しかし、年齢・勤続年数・勤務先とのバランスから見て明らかにおかしい場合には、いくら年収を高く記載してもかえってマイナス判断されてしまいます。あくまでも真実を記載するようにしましょう。年収を多少水増ししたくらいではクレジットカード審査に与える影響は余りありません。

但し、手取り金額ではなく税込みの金額（支給額）で記載することは問題ありません、というよりも税込み金額で記入するのが通常です。

ゴールドカードであればともかく一般カードであれば極端な話、年収が1000万円でも200万円でも発行されるという点では違いがありません。利用枠に多少差がついたとしてもその後の利用実績で増枠は十分に可能です。

自社利用状況

クレジットカード審査において最重要項目ともいえるのが自社利用状況です。他の項目でのポイントが低くても自社利用が良好であればクレジットカード発行の可能性が高くなり、逆に他が問題なくても自社利用が悪ければほぼ却下となります。

つまり他の項目よりも最重要視されるのが自社の利用状況であるといえます。これはもちろん利用がよければクレジットカード会社にとっての得意客ということになるからですし、遅れや未払いの状況は自社データで十分把握できるからです。

但し、遅れがなければすべてよい評価となるかというとそうではありません。残高もクレジットカード審査に影響します。申込人の支払い能力を超えると思われる残高がある場合には却下という可能性もあります。

他社利用状況

他社利用状況も自社利用状況同様クレジットカード審査では重要な項目です。自社の利用状況では見えない多重債務の兆候が他社利用から判断できるからです。自社での利用が良好でも他社の残債が多い、遅れがあるなどといった場合には却下の対象となります。

他社の利用状況は個人信用情報機関を通してデータが共有されます。カード会社はＣＩＣにすべて加入しているため、カード会社の情報はすべて共有されています。

ネガ情報のみを情報交換している機関もありますが、ＣＩＣはポジ情報も交換しているため、すべての情報をカード会社間で共有していることになります。

直近申込件数

個人信用情報機関での交換情報の中には申込情報も含まれています。ＣＩＣでは直近6ヶ月のクレジットカード申込やクレジット、融資などの申込情報が保有されています。特にクレジットカードの申込件数が短期間に集中している場合には却下の対象となります。また、融資の申込記録もクレジットカード審査には悪い影響を与えます。当然のことですがお金がないという判断をされるからです。

クレジットカードの申込みの前には他の申込は避けるようにしましょう。この申込件数が多いことによる却下は意外に多く、これといって却下理由に心当たりがない場合には申込件数が影響しているかもしれません。

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